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家を買う前に、こんな不安はありませんか？

住宅会社から 「このくらいなら借りられますよ」と言われた。

銀行の住宅ローン審査も通った。

でも——

「本当に、この金額を35年間返していけるのだろうか？」

教育費もかかる。 車の買い替えもある。 家の修繕費も必要になる。 老後のお金も準備しなければならない。

住宅ローンだけを見ていては、 「家は買えたけれど、その後の家計が苦しい」 ということになりかねません。

「借りられる額」と「返せる額」は違います

銀行が貸してくれる金額と、 家計を崩さずに返していける金額は同じとは限りません。

TEDORIUPでは、 住宅ローンだけで住宅予算を考えません。

教育費、老後資金、車、住宅の維持費、家族のイベントなど、 これから必要になるお金も一緒に考えます。

目指すのは、

「家を買える家計」ではなく、 「家を買ったあとも崩れない家計」です。

52本、1年間かけて、毎週1本ずつ

2026年10月5日（月）〜2027年9月頃（予定）まで、毎週月曜に1本ずつ、全52本をお届けします。

いきなり難しい計算をするのではなく、

「知る → 考える → 数字にする → 判断する」

という順番で進めていきます。

大きく5つのテーマに分けて、住宅購入を考えていきます。

第1章｜まず「わが家の家計」を知る（第1回〜第10回）
第2章｜住宅ローンの「返せる額」を考える（第11回〜第20回）
第3章｜家を買ったあとにかかるお金を知る（第21回〜第30回）
第4章｜教育・車・老後まで、人生のお金をつなげる（第31回〜第44回）
第5章｜「わが家の住宅予算」を決める（第45回〜第52回）

過去回はアーカイブですぐに読めます。 ご家族のペースで、どうぞ。

全52本を読み終えたとき、

「自分たちは、いくらまでなら家に使っていいのか」

を、自分たちで判断できることを目指します。

1回あたり5分前後で読める構成にしています。 週末の夜、少し時間があるときに、少しずつどうぞ。

途中で知ってくださった方へ

2026年10月5日（月）〜2027年9月頃（予定）まで、毎週月曜に1本ずつ公開。全52本。途中で知ってくださった方も、過去の回はアーカイブですぐに読めます。

最新回から読んでいただいても問題ありません。

各記事から、

［📖 第1回から読む］ ［◀ 前の記事へ］　［次の記事へ ▶］

と進めるようにします。

52本すべて公開した後も、 最初から順番に読むことができます。

TEDORIUPが大切にしている5つのこと

① 手取りから考える
額面年収ではなく、実際に生活に使えるお金から考えます。 ——「TEDORIUP（手取りUP）」の名前の由来でもあります。

② 住宅ローンだけで考えない
 教育費・老後・車・修繕費なども含めます。

③ 金利上昇も考える
 特に変動金利では、「何％までなら家計が耐えられるか」も考えます。

④ 数字で確認する
 「たぶん大丈夫」ではなく、できるだけ数字に置き換えます。

⑤ 最後は自分たちで決める
 TEDORIUPは、特定の住宅会社や金融商品、不動産サービスを勧めることを目的としたメディアではありません。 家族自身が判断できる材料を提供します。

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こんな方に読んでほしい

• これから家を建てたい方
• 建売住宅やマンションを検討している方
• 住宅会社から資金計画を提示された方
• 住宅ローンの借入額に不安がある方
• 教育費と住宅費の両立が心配な方
• 変動金利を選んで大丈夫なのか迷っている方

この記事を書いている人

兼武 正和 TEDORIUP 運営

・2級ファイナンシャルプランニング技能士／AFP
・宅地建物取引士
・住宅ローンアドバイザー
・日商簿記2級
・経理実務30年以上

長年、会社のお金と向き合う経理の仕事をしてきました。

その経験から強く感じているのは、

「大切なのは、いくら入ってくるかだけではなく、最後にいくら残せるか」

ということです。

これは家計も同じだと考えています。

住宅購入の目的は、家を買うことそのものではありません。

家を買ったあとも、家族が安心して暮らしていけること。

そのための判断材料を、できるだけ分かりやすく数字で伝えていきます。

※ TEDORIUPでは、特定の金融商品・保険・住宅会社・不動産サービス等を推奨することを目的としていません。

家を買う前に、まず「返せる額」を考えてみませんか？

住宅購入は、人生の中でも非常に大きな支出です。

だからこそ、

「銀行がいくら貸してくれるか」から始めるのではなく、 「自分たちはいくらなら安心して返せるか」から始める。

それがTEDORIUPの考え方です。

ぜひ、全52本を読んでみてください。

TEDORIUP® 家を買って、家計を崩さない。

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※ 本講座および本サイトは一般的な情報提供を目的としたもので、個別の金融・税務・法律・不動産取引等に関する助言を行うものではありません。制度・金利等については各記事掲載時点の情報をご確認ください。